ミュンヘンのルートヴィヒ・マキシミリアン大学で物理を専攻、ベルリン工科大学で博士号取得。1991年バイエルン州立エネルギー研究所入所。エネルギー貯蔵部門の長として80人のスタッフを統括する。特に蓄熱のエキスパートとして国際的にも知名度が高い。国際エネルギー機関（IEA）内の組織であるエネルギー貯蔵プログラム実行委員会の幹事を7年にわたり務めた。現在はIEAの技術部門で蓄熱用素材の開発と「再生可能エネルギー統合のための分散エネルギー」プロジェクトの作業部会を指揮している。

１９９９年通商産業省（当時）入省。
エネルギー政策やバイオ産業、非鉄産業、経済協力や欧州、中央アジア地域の通商政策等を担当。２００４年、ジョージタウン大学経営管理学専攻修了。２００８年より３年間、在イラン日本大使館に一等書記官として勤務した他、２０１５年より３年間、国際エネルギー機関（IEA）にシニアアナリストとして勤務し、世界エネルギー見通し等の執筆に従事。２０１９年７月に新エネルギーシステム課長に着任。

講演タイトル：再生可能エネルギーの主力電源化に向けた分散型リソースを活用したエネルギーシステムの構築に向けた取り組み
概要：2030年の現状のエネルギーミックスを前提に、経済産業省では、再エネ主力電源化に向けて、分散型エネルギーリソースを活用した調整力、供給力の価値の創造、さらには地域マイクログリッドによるレジリエンス強化に向けた取り組みなどを推進しています。
本講演では、最新の再エネ普及動向とともに、FIP（Feed-in Premium）制度の創設、アグリゲーション事業の活性化、分散型電源（VPP）といった制度や実証事業について紹介します。

ヒカリ・レイ社の代表取締役として再生可能エネルギー、ITなどの分野で米国企業の日本市場参入にあたっての戦略的サポートと助言を行う。同社は2018年に共同創業した。
ヒカリ・レイ社以前は、2011年春の福島第一原子力発電所事故の際の米国エネルギー省危機対応チームのメンバーとして初期対応にあたる。これに続き2011年7月から2016年8月、アメリカ大使館内米国エネルギー省日本事務所のディレクターとして電力および環境セクターの課題対応に従事。このほか、米国国務省、パシフィック・ノースウェスト・ナショナル・ラボラトリー 管轄のバテル記念研究所で国家安全保障・インフラ保護計画に携わる。
ミューレンバーグ大学で学士号取得。早稲田大学国際プログラム参加。　メリーランド大学ロースクールで法務博士号を取得し、コロンビアとメリーランド州での弁護士ライセンスを所有。